こんにちは、amazon物販コンサルタントの中村裕紀です。
今回はタイトルにもありますように、EC物販の基本について解説していきたいと思います。
「ECってよく聞くけど、詳しいことは分からない」や「EC物販ってメリットあるの？」など、EC物販の最新の動向も交えて、お伝えしていきたいと思います。
よろしければ、下記の記事も参考にしていただければと思います＾＾
そもそもECって何？
ECとはelectronic commerceの略で、インターネット上での売買の全般の事を言います。
「ネット通販」「ネットショップ」とよく耳にすると思いますが、それらの事を指していると考えていただければ良いかと思います。
ここで簡単に、日本国内で有名なECサイトをご紹介させていただきます。
Amazon
言わずと知れた国内最大級のECモールです。
マーケットプレイス型のモールで、年々売上高は伸びており、拡大する一方です。
また、物販以外も「amazonプライムビデオ」「amazonミュージック」など、多岐にわたるサービスを展開しています。
楽天市場
こちらも知らない方はいないでしょう。
楽天市場も国内トップレベルの売上を誇っており、amazonとは違いテナント型モールですが、現在の日本国内のECサイトではamazonとともに根強い人気を誇っています。
また、「楽天トラベル」「楽天銀行」などといった、楽天グループ内でのサービスも多岐わたっています。
ヤフーショッピング
上記2つのECモールに続くのが、ヤフーショッピングです。
出店費用が無料なため、簡単にEC物販を始める事が可能です。
メルカリ
CtoC、いわゆる個人間取引の市場においては中心的な存在です。
不用品の販売など、スマホひとつで簡単に売買できるので、利用されている方も多いのではないでしょうか？
BASE
CMで見かけることが多く、ご存知の方もいらっしゃると思います。
オープン費用は0円で、最短1日で開設できる手軽さで人気です。
ECのメリット
それでは、ECのメリットについて「事業者」「消費者」それぞれの目線で、見ていきたいと思います。
事業者のメリット
事業者がECを立ち上げる最大のメリットは、なんといっても店舗を構える必要がないことです。
インターネットが登場する前は、まずは店舗を構える土地を探し、一から建設したりテナントの内装を工事し、商品を揃えるなど時間がかかります。
さらに開店した後も、ターゲットとしているお客様に知ってもらうために、たくさんの広告を出したりと、まとまった初期投資が必要でした。
しかし、上記に対しECショップを開業する場合、インターネット上にショップを作るだけなので、極端に言えばパソコン1台で、すぐに販売が可能となります。
各ECサイトで、登録費用が必要であったり審査はありますが、店舗を構えるよりは初期投資を抑えることが可能です。
また店舗を構える場合は、その近隣の地域の方をターゲットにしますが、ECショップであれば日本全国の方がターゲットです。さらに世界展開も可能になってきます。
EC物販は参入障壁が低い世界ですので、近年の副業ブームも重なり、競争も激しくなっています。
ただ値段が安ければ売れるという時代は終わり、商品自体のストーリーや付加価値などを付け、さらにコンセプトを明確にしたショップ運営が求められています。
消費者のメリット
近年のスマートフォンの普及であったり、amazonプライムのような購入翌日に商品が届くサービスがあったりと、ECサイトはどんどん使いやすくなっています。
例えばテレビを見ていて、「これ、欲しいな」と思えば、すぐにスマートフォンで検索し、購入することも今の時代可能になりました。
一言で言えば、「お店に行かなくても、いつでもどこでも買い物ができる」ということが、消費者にとって最大のメリットなのです。
その一方で、「販売者の顔が見えない」「商品を直接見れない」といった不安要素もあります。
しかし、こうした不安要素を解消するための取り組みもされています。
例えば、商品ページの充実であったり、販売者の評価制度などです。
以前にamazonの「さくらレビュー」も話題になりましたが、現在ではamazonも対策を強化しており、消費者の方がさらに便利に利用できるように日々進化を続けています。
ECの市場規模
EC市場はよく拡大していると言われていますが、実際にデータを見てもやはり年々拡大しています。
もともとEC市場は年々拡大していくことは予想されていました。
そこに追い風が吹いたのは、2020年の新型コロナウイルスの感染拡大です。
緊急事態宣言・まん延防止措置での実店舗への時短営業要請などで、経済の流れが変わりました。
今までEC物販を行っていなかった事業者が、EC市場に参入し、市場規模がさらに拡大しています。
年々スマートフォンからECサイトを利用する方が増えており、2020年にはＥＣサイト利用者の約半分がスマートフォン経由で購入しています。
また10代～30代に限ると、約75％がスマートフォン経由というデータもあります。
このことからも、スマートフォンの普及がＥＣ市場の拡大の一つの要因でもありますし、事業者から見てスマートフォンでも見やすい、ＥＣサイトの構築が求められています。
2022年の現在でもこの流れは続いており、今後もいろいろな分野の事業がECに参入してくることが予想されていますし、今すでに参入している事業者は、EＣサイトのページのブラッシュアップも必要になってくるでしょう。
ECの今後
さらなる拡大が見込まれているEC市場ですが、実は拡大傾向のあるEC物販でも物販市場全体のEC化率は約7％です。
世界でみるとアメリカが2021年時点で約13％になる見込みですので、やはりまだまだ成長していくのではないでしょうか？
BtoC（amazonや楽天市場など）の物販は、年5％～6％の成長を続けていますし、
これは消費者のネット通販の需要が高まっていることを示しています。
これに伴い実店舗を運営してきた企業が、どんどんECに参入してきています。
また、近年の副業ブームでEC物販を始める方が非常に増えており、消費者と事業者が共に増加していく流れがしばらくは続きそうです。
そして目が離せないのが、CtoC(個人間取引)の市場です。
代表的なのがメルカリですが、出品も簡単で、一度でも使ったことがある方ならご存知だと思いますが、ものすごい数の商品が出品されています。
CtoCの市場は年10％前後で成長しており、BtoC以上の盛り上がりを見せています。
今後も拡大し続けるEC市場から目が離せません。
最後に
ここまで簡単ではありますが、EC物販の基本と最新の動向について解説してきました。
ECが拡大してるのは知っているけど、詳細については知らなかった・・・
という方もいらっしゃったと思いますが、今回の記事でECの現状をお分かりいただけたと思います。
消費者としてECサイトを利用することがほとんどだと思いますが、ECの登場により個人でも簡単に物販ビジネスを始めることができるようになりました。
昨今では前項でも少し触れましたが、副業を始める方も増えており、EC物販を選択される方も多い印象です。
今、拡大しているEC市場を消費者としても活用しながら、ぜひ物販ビジネスにも挑戦していただき、人生の幅が広がっていけば最高だなと思います＾＾
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